OPPO Japanは今でこそ、順調に知名度を高めて、SIMフリースマートフォンを中心に日本のユーザーから支持されていますが、日本に入ってきた頃は今ほどの人気は勿論ありませんでした。
そのオッポですが、実は過去に日本市場から撤退する可能性があったことが先日、OPPO Japanの関係者へのインタビューで明かされました。
OPPO専務取締役が語る「経営危機を迎えた」
OPPO Japanが日本市場から撤退する可能性が現れたのは、3年前の2018年のことといい、オウガ・ジャパンの専務取締役である河野 謙三氏が、ITmedia Mobileが掲載したインタビュー記事で明らかにしました。
河野氏によると、2018年に発売した『OPPO R15 Pro』の発売後に、経営危機を迎えたと話しています。
「R15 Pro」では、おサイフケータイと防水をつけ、これがニーズだと思い発売しましたが、値段が7万円とSIMフリーのスマートフォンとしては高く、これもまた売れませんでした。
ここでOPPO Japan（現オウガ・ジャパン）は経営危機を迎えます。このままだと、日本市場から撤退になってしまう。
内容としては初号機の「OPPO R11s」がオッポの想定を下回る売れ行きで、反省を生かして調査を通じて、「おサイフケータイ」を初めて搭載した『OPPO R15 Pro』を発売したものの、7万円と高価な価格設定であったため、R11sと同じく売れなかったといいます。
OPPO自問自答 1年後に初代「Reno A」を発売
日本向け機能を取り入れた「OPPO R15 Pro」を発売したものの、価格設定が要因で売れずに経営的な機器を迎えてしまうといった、エピソードがあったOPPO Japan。
ただその後は「自問自答」し、R15 Proと同じくFeliCa・防水対応機種でありながら、4万円以内に値段を抑え込んだ「Reno A」の発売に至ったとしています。
真のニーズを捉えていないのではないかと自問自答した結果生まれたのが、Reno Aでした。
防水におサイフケータイをつけ、なおかつ本体が薄くて軽い。価格も破格で、税別で3万6800円に設定しました。
またOPPO Reno Aの発売してから、テレビCMを放映するようになり、最新機種「Reno5 A」でもコマーシャルが製作されています。
これはやけくそになって走った行為ではなく、「市場調査の中でお客さまが安心や安全を欲していたことが分かった」からと、しっかりとした理由があったと明かしました。
今では撤退どころか「シェア1位」になることも
2018年は経営危機で日本市場から撤退する可能性さえあったOPPO Japanでしたが、今ではその当時に行なった調査結果は功を奏しています。
2020年には、OPPOが日本のSIMフリースマートフォンの販売台数シェアで1位を獲得するほどになりました。
またテレビCMも成果を上げているのか、昨年発売した「OPPO Reno3 A」は、かなりの売れ筋機種となり、後継かつ最新機種である『OPPO Reno5 A』は売れ筋ランキングでトップになるなど、今のOPPOは経営危機とは程遠い、順調な状況になっています。
またOPPO Japan社長が利用者に直接アンケートを取っていることもあり、まだまだ満足しておらず、引き続き製品の改良に前向きな姿勢も伺えます。
これからも「Reno A」のような日本人ユーザー向けの製品の開発・発売に期待したい所ですね。
関連記事 : 『OPPO Reno5 A』に刺客現る？「Mi 11 lite 5G」はFeliCa対応で発売されることが確定【Xiaomi】
